連休明けの仕事行きたくない病を乗り越える方法をコッソリ大公開

転職

ゴールデンウィークや連休明けの仕事ってツライですよね。

私は連休でもなくても休みの日が終わる夜、憂鬱になる瞬間があります。

そんなとき、どういう風に対処しているかをご紹介したいと思います。もちろん、心理学者でもないですし、またセラピストでもありません。少しだけ能天気なところがある非専門家です。

朝起きて用意をして満員電車に乗って会社に行けば会いたくもないイヤな同僚とか上司…。あぁ考えただけでもイヤになる。次の連休はいつなの?え?2か月先…。私の場合は半年先とか1年後とか…。

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連休明けに仕事に行きたくない人は8割以上!

連休明けに仕事に行きたくない…と感じる方の数はかなり多いそうな。
それはそうですよね。連休明けじゃなくたって、連休中でも連休が終わって仕事が始まると思うと憂鬱になります。また戦場に戻るのか…。
休み中だってあと何日、あと何日って指折り数えてしまいました。ほんと連休って嬉しいんですけどこれが嫌ですね。

まあ、嫌なことばかりではないですけど、やっぱり緊張からいったん解放されるとしばらくはのんびりしたいと思う気持ち分かります。

辛い表情の画像

「3日間以上の連休明け、仕事が辛いと思うか」に対して、「そう感じる」「どちらかと言うとそう感じる」を合わせると、83.6%の人が辛いと感じていることが明らかになりました。また、どのタイミングで辛いと感じるかどうかも質問。最も回答数が多かったのは「朝起きた瞬間(66.0%)」

【ビジネスパーソンの休み明け本音調査】連休明け、仕事が辛い人8割超え!失敗、寝坊、ズル休みなど実態が明らかに。休み明けに退職、転職を考える人が4割以上!オー...
株式会社スタッフサービス・ホールディングスのプレスリリース(2019年5月7日 11時00分) ビジネスパーソンの休み明け本音調査 連休明け、仕事が辛い人8割超え!失敗、寝坊、ズル休みなど実態が明らかに。休み明けに退職、転職を考える人が4割以上!オー人事から見る
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休み明けに仕事に行くことを考えると憂鬱になる、にどう対処するか?

まず、人間が弱きになる瞬間というのは、恐怖や不安が目に見えないものだから得体のしれない恐れを感じるのだと私は思います。

例えば私の仕事であれば、クレームが来たらどうしよう、とか、賃貸の物件を申し込んでもらったけど保証会社の審査が通らなかったらどうしよう、キャンセルになったらどうしよう、などです。

クレームについても、クレーマーチックな人がまた電話をかけてきたらどうしようとか、怒鳴られたりしたら嫌だな、と感じることもあります。

ただ、それらについて心の中であれこれ妄想していると不安が大きくなっていきます。

なぜなら、今連休中のあなたも私もとても満ち足りているからです。

この状態がいつまでも続くと良いなぁと感じますよね。私はそう思います。

仕事に行きたくないという気持ちが生まれるのは、緊張の中にまた身を投じないといけないからだと私は感じています。

ただその緊張の原因も、乗り越えられない類のモノではありません。

私がやっていることは、まず何を不安に思っているのか原因を紙に書きだしてみることです。

紙に書きだして、今までどう対処してきたかを考え直してみますし、またどのようにすれば解決するのかも、視覚で確認すると心が案外落ち着きます。

あ、なーんだ、こんなことで不安に思っていたのか、って感じるようになり、対処できないことじゃない、と強く前向きになれます。

もっと良いのは具体的な数値を見ることです。不安の種類にもよりますが、数値に出来るものは数値にして、どれくらい足りないのか、どれくらい必要なのかということが分かると自ずとやるべきことが分かってきますし、意外と足りてる場合は安心して、不安に思っていたことがバカバカしくなることも。目で見るって大事ですね。

次の連休を探すと辛くなる(笑)のでそれは止めています。カレンダー通りの仕事ではないですし、休み中も契約が進めば進捗の電話がありますしお客さんにも連絡をしないといけません。

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連休明けに仕事を辞めたくなったら…

そもそも今の仕事をしている理由は生活するため以外何もない、という方も多いのではないでしょうか。本当ならもっとやりたいことがあるけど、どうしてもその職に就けなかったとか、就くには今の収入を捨てなければならないという理由で現職場にしがみついている人も。

今後時代はA.Iやロボットなどが登場して人間のやることはどんどん少なくなるけど、それっていつ来るんでしょうか…。早く働かなくていい時代って来ないかなぁっていう気持ち私にも分かりますし、同じような経験をしてきました。ゴールデンウィーク中に退職代行サービスに相談が殺到というニュースを聞いて、良いサービスができたなぁとシミジミ思うのです。

仕事に行きくないと感じる場合の対処法はご紹介しました。

しかし、今の時代どのインフルエンサーも安い給料ならとっとと辞めるべきみたいなことを言います。

ただ、辞めた人がすべて正解なのかどうかというのはその人次第になってしまいます。

また、正社員や契約社員でいる立場を捨ててフリーランスになった、起業した場合責任を取るのは自分になってしまいます。

もともと会社に所属していて(ほとんどパート扱いみたいな派遣社員でしたが)起業した後はすべて自分の責任です。

ご飯が食べられないのも自分の責任。独立して会社を興したけど、会社員って守られている身分だったと痛感しています。

何が言いたいかというと、この安定している身分を続けたいのであれば嫌だと思うことも何となく乗り切る方法を見つけても私は良いと思います。

ただ、ただ、ですが会社員という身分がいつまでも安泰ではない、というのは昨今のA.Iの普及やRPAなどの浸透、また同一労働同一賃金などが施行されるのを鑑みると今後は社員は安泰ではないな、と思えても来ます。

それでも本当にもう少しだけは安泰かもしれませんが、辞めたいと思う人もいるでしょう。そういった方には退職代行というサービスもあるようです。

退職代行サービスは仲介業

会社を辞めたいと感じていてもなかなか了承してもらえなかったりと何かとトラブルがあるのもよく聞きます。会社としては辞められてしまうと損害が出る、と考えるのでしょう。今まで経費をかけて育ててきた人間に辞められると時間と経費が無駄になるという心理からでしょう。しかし辞めたいというのは人間の欲求ですし、そこにこれまた人間の持つ責任感というものが働き辞めたくても板挟みになってしまいます。

また経営側からしてみれば、辞めたいといわれてハイそうですかと簡単には言えないですし感情が昂ってしまうと歯止めがきかないですし、言い合いになってしまうこともあります。そうすると理屈で話が出来なくなってしまい、辞めたい側の負担を強いることにもなり兼ねない。またそんなモチベーションで続けていてもミスが出てしまう可能性もありますよね。

そう考えると、退職代行サービスというのはいわばクッションの役割を持った仲介業だということになります。

転職先を仲介するだけではなく、退職も仲介してほしい

退職代行サービスが間に入るとスムーズに事が進むという事例も多く今後退職代行サービスというのは一般的になっていく可能性があるのはないかと。また今現在転職の際に転職エージェントというものが職を紹介する会社にいると思いますが、そういった方々が今後退職代行サービスのようなものにも進出していく可能性は高いのでは?というかそうしてあげてほしい気はします。

「雇用主も法律を理解していないことが多いんです。また、当事者同士で話し合うとヒートアップしがちなので、第三者を挟むことで落ち着いた話ができる。もちろん、企業側の言い分にも耳を傾けます。ただ話していくうちに『いたずらに長引かせても、双方骨が折れるだけ』と気づくことが多い。はじめは喧嘩腰だった交渉も終盤は和やかになるものですよ」(嵩原弁護士)

ページはなくなりました - MSN
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転職代行サービスを選ぶ際の注意点

便利な転職代行サービスですが、実はケースによっては違法行為になってしまう可能性もあるそうな。代理で『辞めたい』という退職の意思を伝えるだけであれば問題なさそうなのですが、相談者と雇用先との間での退職金額の調整や退職日などの設定を行ってしまうとこれは違法になるそうです。

【弁護士に聞く】退職代行は違法?弁護士法違反・非弁行為の判断基準|労働問題弁護士ナビ
退職代行を業者に依頼するのは違法(弁護士法違反・非弁)かどうかを弁護士が監修!代わりに退職を代行してくれる話題のサービスですが、代行会社の業務は「違法(非弁)ではないか?」という疑問も持たれています。そこで今回は、退職代行は「非弁で違法」なのか解説します。

つまり、やめます、と代わりに言ってもらうことはいいのですが本人がやらなければいけない会社との調整などは代理で行うと弁護士法違反になってしまうケースがあるそうです。便利なんですから、こういった代理も弁護士が格安で行ってくれればいいのになと思います。

違法になりうるケース

退職日の調整や退職金額の交渉
未払いの残業代の請求

などで、なりうる、としたのは法律の解釈が未だ定まっていない出来たてのサービスだからのようです。

後々問題に巻き込まれそうな可能性も考慮するなら、弁護士がいる退職代行サービスを選んだほうが良いとこちらのサイトも言っていますね。

退職代行サービスは便利だが、すべてを丸投げしてしまうのはトラブルに巻き込まれる可能性も否定できない状況です。そもそもですが、退職したいのに認めてくれないというのは違法というか、そんなことは出来ないのです。

期間の定めのない雇用についての解除申し入れは2週間前と民放で規定されているため、2週間前に申し入れすれば問題は特にないそうな。

つまり辞められないというのは、辞めたい人の責任感を利用して縛り付けていただけの話でそもそも辞める意思を表示すれば、辞職を撤回させることなどできないのです。これを知っているか知らないかで退職代行サービスを使うのかどうかがわかれてしまいますね。もっと働く人に認知してあげれば良いのではないでしょうか。

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