【2024年に世界的な恐慌が始まる?】トランプ大統領、プーチンの退任2024年に何が起こるのか?

不況の予感 投資
不況の予感

トランプ大統領とプーチン大統領の任期が満了になる2024年に何が起こるのでしょうか。
中国のリーダー習近平は2024年後も少し任期が先になり、彼だけは2024年以後もリーダーとして君臨し続けます。

果たしてその時日本はどうなるのかを考えてみました。

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2024年に世界的恐慌になるエビデンスは?

2024年に世界的に恐慌になって経済が酷い状態になり人々の暮らしが一変する時代が来ると一部では言われています。

まずテクノロジー的に日本にどういった問題があるのかを絡めながら考えてみましょう。

日本だけの問題で言えば、2024年には人口の割合が50歳以上が5割以上になるといわれています。

人口が減るということはそれだけ働き手や経済の担い手が居なくなるということです。ちなみこの記事を書いているのが2019年11月ですから、2024年まであと5年しかないのです。

あと5年後の2024年には日本は50歳以上の人が総人口の半分以上、という老人の国になってしまいます。

多分ですが、そのころには今正社員で働いている人も一部はほぼほぼ解雇されたり人員整理の対象になっている可能性は高いかも。テクノロジーとしては人に無理くり働かせると今ではブラック企業とレッテルを張られてしまいます。

今現在は2019年、働き方改革の途上で一見すると働き手である被雇用者の権利を守っているようにも思われますが、結末を感がると結局は人の手で行う仕事というのは割合が少なくなるわけです。

当然ながら経済活動が出来ない状況になることは容易に推測され、働きたくても働けない状況が結末なのではないでしょうか。もちろんその結末も2024年を終点として考えると、ですが。

ただその後も人の手に仕事が戻ってくることはないかも。仕事はもう自分で創造する時代に突入しているのかもしれません。

テクノロジー的には2024年に問題視されているのは人員の不足により、現在の通信網であるEDI(Electronic Data Interchange)が維持できなくなり、加入電話網のIP網への移行が行われます。

かなり大規模な移行(マイグレーション)になり、影響は計り知れないといわれています。

https://xeex-products.jp/extelligence/edi-2024-problem/

まあ、このIP網への移行は世界的に行われるというよりは、世界に先駆けて日本が初めて行うという内容で、影響は世界的というよりは日本限定的だと思います。

世界的に影響があるとすれば、現在も問題にされているものから考える必要がありそう。

日本が経済的に深刻になる可能性のエビデンス

人口減で2024年には人口の5割が50歳以上になるということ

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世界各国が爆弾を抱えている

世界的な恐慌になる可能性といえばまず囁かれているのがドイツ銀行の破綻問題です。ドイツ銀行はデリバティブ取引の取り扱い金額が50兆ドル!といわれています。

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金額だけ見ると途方もない数字で、仮に支払いの請求が来た場合は支払いだけで吹き飛ぶ可能性が高く、各国に影響が波及する可能性が高い。

アメリカ株の割高感とドル暴落の可能性は?

アメリカ経済は好調といわれていますが、株価だけ見ると一見好調そうです。

ただ経済が好調なのかどうかというのは、人々が潤って好調となるわけであって、アメリカ本国で暮らす人々の生活というのは経済とは乖離が酷い状態といっても言い過ぎではない。

アメリカの株価は明らかに割高です。では何をもって割高と考えるのかですが、一般的に用いられるPER(株価収益率)は単に人気度を測る指標にすぎず、そこに本質的な意味はないと言ってもよいでしょう。

 それはPERの計算式を考えれば明らかです。PERは株価÷1株当たり利益で計算されますが、これはそのまま「時価総額÷利益総額」に置き換えられます。そこで問題になるのが時価総額です。よく「企業価値は時価総額で計られる」などと言う人がいますが、これは明らかに間違った認識です。

 もし、株式を持っている投資家が全員、その株式を手放して現金化しようとすれば、売却前の時価で売ることはできなくなります。つまり、時価総額は徒花(あだばな)のようなものであり、PERはその関数なので、これをもって株価を論じるのは、壊れた物差しで測っているのと同じことです。

ページはなくなりました - MSN

ドル暴落が先か、アメリカのNYダウの暴落が先かという議論は世界的な恐慌はいつから始まるのか、という推測でしかないのです。

つまりすべては関連して起こるということです。

世界の先進国に爆弾があるので、どれがキッカケになるのかが分からない状況です。

中国もアメリカとの経済覇権戦争の真っただ中で、2019年はマイナス成長といわれています。

金融緩和
金融緩和

ただ、中国は私は恐慌後も生き延びる可能性が高いと見ています。中国は今のところまだまだ統制経済であり、いくら市場を開放しているといってもまだ規模は大きくはありません。

世界の恐慌の影響を限定的に抑えるようにしており、完全な市場開放は2024年以後であると私は思っています。

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世界的な恐慌は資本主義の終焉になる?

現在の経済の体制は世界の国々の経済が密接に結びついて成り立っている状態です。

アメリカが不況になれば各国に波及してしまい、舵取りがとても難しい状態といえます。

この状況は様々な弊害を起こします。

つまり現在の経済のシステムを終わらせるために各国の一見すると無茶苦茶な政策が行われて2024年を(私見で2024年としますが、ひょっとしたらもう少し早いかもしれませんし2025年辺りになるかもしれませんが)一つの区切りとして今そのカタストロフィに向けての最終段階の1,2歩手前の位置なのかもしれない。

トランプ大統領の隠れた目的として、世界をある程度のブロックに分けてその地域のことは地域で解決していくブロック経済というかマルチポール的な意図があると思われます。

アジアはアジアで、アメリカはアメリカで、ヨーロッパはヨーロッパで、というような考え方です。

ただこの考え方はブロックチェーンなどといった国境がなくなるようなテクノロジーとは相反する面もあります。ブロックチェーンなどによって世界中の人と誰とでも経済活動を行うことが出来るテクノロジーができているのにいわば部分的な鎖国制度ともいえるブロック経済などはどうしても反するものに見えます。

不況に備えるには

最後に不況に備えるにはどうしたらいいでしょうか。

ロシアや中国が金を買い込んでいることを考えれば、金が防衛資産となるかもしれません。

私は不況になることを見越して金を買い込んでいたのですが、経済的な理由により金を手放してしまいました。

余裕が出来たら金をまた買いたいとは思います。

金が防衛手段にはならないという人もいますが、金の価格というのは値決めが一部で行われており価格が高騰すると先物で価格が下落させられてきましたが、値決めも今は中国が参加しております。

今後先物などでも価格が下落させられない状況になっていくかと思われます。

金をお勧めいたします。

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